矯正歯科って保険が利かない?保険が利く場合もある!

矯正歯科って保険が利かない?保険が利く場合もある!

矯正歯科は基本的に自費診療です。しかし、顎変形症や先天性疾患のある患者さんは保険診療の扱いを受けることができます。 2018年05月22日作成

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矯正歯科は基本的に自費診療です。しかし、顎変形症や先天性疾患のある患者さんは保険診療の扱いを受けることができます。 2018年05月22日作成

保険診療が利かない歯科治療の代表はインプラントと矯正治療です。しかし、矯正治療の中には特例で保険診療を受けることができます。ではその特例とは何でしょうか。特例の条件についても紹介していきます。

保険が利く矯正歯科は?

出典元:https://www.shutterstock.com/

矯正歯科の中でも以下の症状で悩んでいる患者さんには保険診療で治療することができます。

・ 顎変形症

顎変形症とは文字通り顎が変形していることを指します。顎の変形には主に上顎が突出している「上顎前突症」と下顎が前に出ている「下顎前突」があります。

下顎前突は家族集積が認められて、家族で下顎前突の人がいる場合子供に遺伝することが報告されています。上顎前突は「出っ歯」と呼ばれる状態で一番良い治療法は顎の外科処置です。
他にも下顎が成長途中で発育に差が出るときに起きる顔面非対称も顎変形症に分類されます。
噛んだときに前歯同士が噛み合わない開咬も顎変形症の一つです。開咬は患者さんが子供のときに舌で前歯を押していると症状が悪化していきます。

・ 先天性疾患がある

先天性疾患は唇顎口蓋裂など23の疾患が厚生労働省によって認められています。これらの疾患が認められた患者さんは、育成・厚生医療の一環として保険診療を受けることができます。

矯正歯科でも保険診療で治療できることがわかりました。しかし、患者さんの状態が保険診療の対象でも病院が対応していなければいけません。
矯正治療を保険で適用させるためには、指定自立支援医療機関というところで治療をしなければいけません。

指定自立支援医療機関とは、病院・診療所の申請で都道府県知事の指定を受けた医療機関のことです。

保険が利く矯正治療のプロセス

顎変形症の場合、基本的に顎の外科手術をしたほうが治療が早く終わります。治療を早めるのは患者さんの負担を軽減させるためにも大切なことです。また保険診療をするためにも必要な治療プロセスを経る必要があるのです。
では、実際にどのような流れで顎変形症の治療は進んでいくのでしょうか。

・ 事前矯正

手術をする前に事前に矯正治療をします。矯正期間は1年ほどであらかじめ歯の傾斜を正すと顎変形症が治しやすくなります。

・ 外科手術

顎変形症を根本的に早く治すために外科手術を行います。外科手術は全身麻酔で行うので手術数日前から入院が必要です。外科手術は大掛かりな手術で入院も必要になるので歯科大学病院や大学付属病院などで外科手術を行うことが多いです。
顎の手術後は食事をするのが難しいので入院しながら栄養補給をしていきます。

・ 術後矯正

退院した後も矯正治療をします。今までしていた歯の傾斜を正す矯正ではなく歯並びを正す本当の意味での矯正治療です。この矯正期間は1年ほどで終了できます。

・ 保定

ある程度矯正治療が終わっても、歯は今までいた場所へ戻りたいという意識が働いてくるので保定期間というものに入ります。保定期間は歯が後戻りしないようにする処置でマウスピースに似た保定装置を口にくわえて場所を維持します。

矯正歯科は原則保険が利かない

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矯正治療で保険診療が適用になるケースはごくわずかです。原則として矯正歯科は保険が利きません。保険が利かない分、費用は自費診療なので高くなってしまいます。
保険適用しないで矯正治療を行うと、50万円前後費用がかかるので手が出せないと思う患者さんがいるのではないでしょうか。

もし受け口や出っ歯で悩んでいる場合は顎変形症の可能性があるので一度歯科医院へ相談してみてはいかがでしょうか。
矯正治療を始める前には検査があり、歯が傾斜しているだけなのか顎が出ている顎変形症なのか診断してくれます。

ただし保険診療をするには入院や手術が必要になることが多く歯科医院ではなく大きな病院へ治療が移行されることが多いです。手術前の矯正治療から大きな病院で行っていると病院を移る手間が省けていいのではないでしょうか。
矯正治療は保険が利かないと決めつけずご自身が適用内か見極めるようにしましょう。

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