インプラント治療で保険適用を受けられる特例があるのを知っていますか?特例の条件や病院選びのポイントなどを紹介していきます。
基本的にインプラントは保険が利かない
基本的にインプラント治療に保険は適用しません。保険診療とは社会保障制度の一つですが外傷や虫歯などの病気にしか適用されないのです。審美歯科や美容整形など見た目をきれいにするものや、インプラントのように機能を改善させる治療には保険が利かないようになっています。
保険診療が利かないインプラントは大きく分けると自費診療に分類されます。自費診療とは患者さんと医療機関で直接支払いが執り行われるもので、医療機関が自由に値段を決めることができます。
そのため同じメーカーの同じインプラント治療でも歯科医院ごとに値段が変わってくるのです。
歯科医院ごとに値段が異なるので価格に差が生まれてしまいます。インプラントは高額で1本あたり40万円ほどする場合もあります。
基本的にインプラントは保険診療が効かない治療法になっています。
保険診療の利くインプラントもある?
インプラント治療でも保険制度が適用になるものがあります。それが「一定以上骨がない患者さん」です。
骨がないというのは先天的な疾患や事故・病気などで上下の骨が1/3以上ない場合をいいます。ここまで骨がない場合は保険制度が適用されます。
しかし、患者さんの状態は保険適用でも医療施設や歯科医師の条件で保険診療が適用されない場合があります。実際に自分の通っている歯科医院が保険診療の適用外施設だと通う時間がもったいないですよね。
・ 医療施設は基本的には病院
基本的には歯科大学付属病院なら確実に保険適用で手術ができます。入院病床が20床以上の病院・医療機器が安全に管理できる体制が整っている病院・当直医が常駐している病院など医療施設の基準も厳しいです。
・ 口腔外科5年以上・インプラント経験3年以上の歯科医師
執刀医・担当医が以上の条件に合っていなければ保険診療でインプラントが
適用されません。十分な経験がある歯科医師なら難症例でも対応できますよね。
個人保険も適用される
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保険診療は適用されなくてもインプラントを保険対象としている歯の保険が民間企業から出ています。
一昔前までは先進医療としてインプラントを使った義歯が個人保険の対象になっていました。現在は生命保険の対象から外れてしまったのでインプラント治療を将来行う予定の患者さんや万が一を考えている患者さんは歯の保険を検討してみましょう。
ただし、虫歯がある・治療途中の人・総入れ歯などの患者さんは歯の保険に加入するのが難しいかもしれません。
インプラントは医療控除を利用しよう
インプラントは通常自費診療で高額な治療費を支払うことが多いです。さらに患者さんも歯の保険に加入している人は、少なく1本あたり40万円前後の金額を支払う人が多いですね。
そんな時はインプラントで医療控除を利用しましょう。医療控除とは1年間の所得に対して支払った医療費が一定額以上だと今まで支払った医療費が還付されることです。
確定申告の際に税務署に申告して認められれば一部が返金されます。インプラントは1本あたりが高いので医療費控除の対象になります。
ただ支払うよりも還付金があったほうが少しお得な気持ちになりますよね。
インプラントは基本的に保険診療が利きません。ただし中には保険診療が適用になる症例もあります。その症例は顎の骨が1/3以上ないなど条件面で難しい場合が多いです。
先天的な疾患や事故などで顎の骨がなくて日常生活にも支障をきたしている患者さんは、一度最寄りの歯科医院や大きな病院の口腔外科へ相談してみてください。
一般的な歯科医院では保険診療で治療ができないことが多いです。できるだけ大きな病院で保険診療の申請をするにはどうしたらいいかなどについても相談してみましょう。
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